世界で仕事をする際の哲学的思考、今回は自由と経済活動のバランスについてです。
結論、経済は強いもの勝ち
人権が確立され、個人が自由で主体的な活動を国家という枠組で行なっていく事が出来るようになった矢先、またもや次の問題が発生してきます。
自由至上主義がベースの市場原理主義という、政府が個人に関与をあまりしない仕組みでは、原則、企業や銀行などの民間に極力まかせ、生まれた富が社会の活力の源泉だと考えられてます。
つまり、市場における競争と効率を最優先。
政府による規制をせず、課税も最小限にし、個人の自立と責任のもと経済活動が行われますが、いわば弱肉強食の世界。大規模な資本力を誇る企業や組織が世界の市場で、莫大な収益を上げるようになる。その勢いは、止まらず、経済基盤の弱い発展途上国等は成長、発展の芽を摘まれ、大多数の人々が低所得のまま、さらなる困窮に追い込まれている。先進国でも一部の富裕層が肥大し経済的な格差が拡大しあらたな階層が生まれた。
自由をベースとした市場原理主義では結果的にごく一部の人間が富の大半を握ることになる。
そこに、19世紀半ば有名なマルクスが社会の構造を、生産手段を独占する資本家と、労力を提供する労働者の対立と捉えた。
社会主義を打ち立てよ！と
